NYダウ平均は米国の主要業種の代表的な30の優良銘柄で構成された株価指数（インデックス）です。

米国の代表的な30銘柄は、グローバル展開している優良企業ばかりなので米国経済だけを反映したものではなく、世界経済を反映した株価指数と言えます。

そんなNYダウ平均に投資して配当を複利運用したら将来の配当はいくらくらいになるのか確認してみました。

NYダウ平均の配当を複利運用する方法って？

なんでNYダウ平均なの？

NYダウ平均は、米国の株価指数で構成銘柄も30銘柄と少ないように思えますが、この30銘柄は米国というより世界を代表する優良銘柄に投資をしているのと同じ効果を持ちます。

 

数が少なく思える30銘柄の時価総額（558兆円）は、東証1部の全構成銘柄（約2,000社）の時価総額（497兆円）を上回る規模となっています。

 

しかも、銘柄の入れ替えも不定期ですが行われているので常に最新のグローバル企業に投資をしているのと同じ効果となり、世界経済の発展とともに成長していくことが期待できます。

 

もちろん株価指数への投資なので、個別株への投資のような倒産リスクは考える必要はありませんし、NYダウ平均の構成銘柄は下記の様に日本でも有名な企業が多くあります。

投資する金融商品は？

NYダウ平均で複利効果を狙った長期資産運用に適しているのがくりっく株365（取引所CFD）で下記のような特徴があります。

• 配当金相当額がもらえる
• 為替リスクがない
• レバレッジをかけられる
• 投資信託やETFで必要となる信託報酬が必要ない
• 東京金融取引所で分別管理され原則全額保護＋1,000万円を上限に補償

ETFなどでも配当金をもらえますが、くりっく株365は日本円での取引となるので、米ドル円の値動きなどは気にしなくて済みます。

 

また、FXのようにレバレッジをかけた取引をすることができるのもくりっく株365だけで、レバレッジを上げることによって配当金もその分増やすことができますし、ETFや投資信託で保有時に必要となる信託報酬のようなコストが必要ないので低コストで保有ができるというメリットもあります。

 

ただ、長期資産運用する場合にはレバレッジは低く抑えて低リスク運用を行うことが重要です。

 

安全に運用するには？

NYダウ平均の1985年からの長期チャートは下記の様になっています。

（引用元：Yahooファイナンス）

過去約30年の推移をみる限りやはり2008年のリーマンショック前後の時の暴落が一番大きく、13,900ポイントから7,000ポイントまで下落しています。

 

実際には1年半くらいかけて下落しているので、いきなりロスカットという風にはならないですが、超安全に運用するとするとくりっく株365でNYダウ平均を1枚保有していた場合、大体含み損として69万円ほどでした。

 

くりっく株365でNYダウ平均を1枚保有するのに必要な証拠金は2万円くらいなので、合わせて70万円程度あればリーマンショックの下落に耐えられたので、これを超安全な基準とします。

 

ただ、リーマンショック以降でトランプ相場前までに2015年と2016年に2度ほど下落しているタイミングがありますが、16,000ポイントを割れずに上昇しているので、ここら辺が直近では底値と考えられるので、積極的にいくなら直近のレートが21,000ポイント位なので、1枚大体50万円程度を基準にしてもうまくいく可能性は高そうです。

 

また、どちらにしても1984年からどのタイミングで購入していたとしても必ず購入したレート以上になる時期が来ているので、ロスカットさえされなければ配当をずっともらいながら売却益もプラスとすることができています。

配当金はどのくらいもらえる？

2017年のNYダウ平均の配当金予想は下記の様に毎月配当金が出る予定で、1年間で51,796円と想定されています。

配当金を複利運用するには？

仮に210万円初期投資として、70万円で1枚購入するとすると初期は3枚なので1年目の配当収入は15万5千円なのでまだ買い増すことはできません。

 

5年目には配当収入が77万7千円となるので、ここで1枚購入することができて4枚で運用することとなり、6年後の配当収入は、

といった感じで運用することになります。

税金ってどうなる？

くりっく株365では決済したときに売買差益や配当相当額について利益が発生している場合に課税対象となるので、この運用方法の場合は購入したポジションは売却せずに保有し続けるため課税対象外となり確定申告も必要ありません。

 

また、下記の証券会社では配当相当額は発注可能額として加算されるため、配当相当額で複利運用が可能となっています。

 

NYダウ平均の配当を複利運用した場合の年間配当はどのくらいになる？

下記の2ケースで運用した場合どの程度の年間配当となるのか算出してみました。

• 初期投資金額：210万円、資金：70万円につき1枚購入
• 初期投資金額：200万円、資金：50万円につき1枚購入

初期投資金額：210万円、資金：30万円につき1枚購入

年間配当金額と累計の配当金額は下記の様になります。

※左の軸が「年間配当額」、右の軸が「累計配当残高」

 

20年目には年間配当額は約51万8千円、累計配当残高は約559万円。

30年目には年間配当額は約103万6千円、累計配当残高は約1,315万円。

 

30年運用すれば初期投資210万円で追加入金なしで、毎月約8万6千円の配当が入り配当だけで資産が1,315万円になっています。

初期投資金額：200万円、資金50万円につき1枚購入

※左の軸が「年間配当額」、右の軸が「累計配当残高」

 

20年目には年間配当額は約119万円、累計配当残高は約1,108万円。

30年目には年間配当額は約321万円、累計配当残高は約3,253万円。

 

30年運用すれば初期投資200万円で追加入金なしで、毎月約26万7千円の配当が入り配当だけで資産が3,253万円になっています。

所感

資金50万円で1枚購入の時は、資金70万円で1枚購入した時と比べて配当金で3倍以上、資産も約3倍とかなり大きく資産を増やせていて、年金がなくても十分生活をまかなえるほどの収入と資産を築けています。

 

ただ、資金70万円で1枚購入の場合は、資産自体はかなり少なくはなってしまいますが、リーマンショック級の大幅下落があった場合にも耐えられるので安心は安心です。

 

この運用方法の場合、NYダウ平均をドルコスト平均法のように買い付けるので、買付平均単価は一番高値で買い付けることはないので、大暴落が運用開始からどのくらいの年数で発生するかに依存しますが、資金50万円で1枚購入の場合でもロスカットとなる可能性は低いのではとも思いますが、ここら辺はリスクをどこまでとれるか次第で運用方法を調整してみてください。

 

また、どちらで運用してもNYダウ平均は過去30年で約9倍となっているので、上記の配当以外にNYダウ平均を売却した時の売却益も期待できます。

 

くりっく株365で運用するときの注意点

NYダウ平均で配当を複利運用した場合について試算しましたが、実際の運用では下記の点に注意してください。

• 年間配当金はあくまで予想値なので確定ではありません
• 1枚に必要な証拠金は一定ではなく変動します
• 日本がマイナス金利を止めたら金利調整額を支払う必要があります
• 配当金相当額は決済しないと引き出しできません

年間配当金は2017年の想定なので、毎年この金額とは限らず変動しますので想定より少ない場合もあります。

 

NYダウ平均を1枚購入するのに必要な証拠金は、2017年5月現在は2万2千円くらいですが、くりっく株365の取引所である東京金融取引所が毎週算出し直しているので、証拠金額は変動します。

 

くりっく株365では通常買いポジションでは配当相当金額を受け取れ、金利調整額を支払うこととなりますが、日本がマイナス金利なので0円となっていますが、日本がマイナス金利をやめた場合金利調整額を支払う必要があります。（配当相当金額に比べると小さいのであまり気にしなくてもいいとは思いますが）

 

また、配当相当金額だけ引き出すことはできないので、実際に運用終盤などになったら、買いポジションを売却して引き出す必要があります。

まとめ

NYダウ平均は米国の主要業種の代表的な30の優良銘柄で構成された株価指数（インデックス）で、構成銘柄は、グローバル展開している優良企業ばかりなので米国経済だけを反映したものではなく、世界経済を反映した株価指数と言えます。

 

数が少なく思える30銘柄の時価総額（558兆円）は、東証1部の全構成銘柄（約2,000社）の時価総額（497兆円）を上回る規模となっていますし、世界経済の発展とともに今後も成長性が期待できます。

 

そんなNYダウ平均に投資するならくりっく株365が最も長期資産運用に向いている商品で、下記のような特徴があります。

• 配当金相当額がもらえる
• 為替リスクがない
• レバレッジをかけられる
• 投資信託やETFで必要となる信託報酬が必要ない
• 東京金融取引所で分別管理され原則全額保護＋1,000万円を上限に補償

ETFなどでもNYダウ平均に投資ができますが、為替リスクがない・レバレッジをかけられるのはくりっく株365だけで、ETFのように保有時のコストととなる信託報酬がないので、低コストで保有できます。

 

くりっく株365でNYダウ平均に投資して配当相当額を複利で運用した場合、下記の2ケースが考えられます。

• 初期投資金額：210万円、資金：70万円につき1枚購入
  （リーマンショックのような暴落にも耐えられる）
• 初期投資金額：200万円、資金：50万円につき1枚購入
  （リーマンショック後の暴落にも耐えられる）

「資金70万円につき1枚購入」の場合、30年運用すれば初期投資210万円で追加入金なしで、毎月約8万6千円の配当が入り配当だけで資産が1,315万円になっています。

 

「資金50万円につき1枚購入」の場合、30年運用すれば初期投資100万円で追加入金なしで、毎月約26万7千円の配当が入り配当だけで資産が3,253万円になっています。

 

超安全に運用するなら資産額はかなり減ってはしまいますが、「資金70万円につき1枚購入」が安心です。

 

ただ、この運用方法の場合NYダウ平均をドルコスト平均法のように買い付けるので、買付平均単価は一番高値で買い付けることはないので、大暴落が運用開始からどのくらいの年数で発生するかに依存しますが、「資金50万円で1枚購入」の場合でもロスカットとなる可能性は低いと思います。

 

また、どちらで運用してもNYダウ平均は過去30年で約9倍となっているので、上記の配当以外にNYダウ平均を売却した時の売却益も期待できます。